太平洋クラブ

中心相場：440 ～ 330

太平洋クラブ・新規募集のお知らせ
　募集期間　　２０２５年４月１日～２０２６年３月３１日まで
　募集人数　　口数限定販売（※募集口数は決まり次第通知致します）
　募集内容　　
　　太平洋クラブ　正　会　員　　　　　８，８００，０００円　個人・法人　額面無し　譲渡可能
　　　　　　　　　パーソナル会員　　　５，２８０，０００円　　個人　　　額面無し　譲渡不可
　　　　　　　　　コーポレート会員　　６，９３０，０００円　　法人　　　額面無し　譲渡不可
　　関西エリア　　正　会　員　　　　　３，８５０，０００円　個人・法人　額面無し　譲渡可能

　　年会費
　　　太平洋クラブ　　７２，６００円
　　　関西エリア　　　５９，４００円

太平洋クラブ
　名義変更期間限定にて再開のお知らせ
　期　間　２０２４年１０月１日～２０２５年２月２８日
　書換料　２，７５０，０００円（税込）
　※推薦保証人がいない場合は、理事面接実施後に承認理事会となります。
　※初回の承認理事会は１０月１７日を予定しております。
　

２０２４年３月４日（税込み、単位：万円）
　新規会員３次募集についてのお知らせ
　１．募集期間
　　　・２０２４年４月１日（月）より２０２５年３月末まで（予定）　

　２．募集人数
　　　・口数限定販売（３５０口に到達次第、販売は終了します）

　３．募集内容
　　　・太平洋クラブ
　　　　正会員　　　　　　７７０万円　　個人/法人　無額面　　譲渡可
　　　　パーソナル会員　　４６２万円　　個人　　 　無額面　　譲渡不可
　　　　コーポレント会員　６０５万円　　法人　　　 無額面　　譲渡不可
　　　・関西エリア正会員　３８５万円　　個人/法人　無額面　　譲渡可　

　４．家族割引制度
　　　会員（現会員含む）の４親等以内の親族に対し下記割引価格にて販売
　　　　・太平洋クラブ　
　　　　　　正会員　　　　　　１５％割引
　　　　　　パーソナル会員　　割引なし（税抜価格１０％相当のＴＣチケット進呈）
　　　　　　コーポレント会員　　　　　　　　同　上
　　 　・関西エリア
　　　　　　正会員　　　　　　１５％割引

５．複数購入割引制度
　　　・正会員
　　　　太平洋クラブ・正会員　２口以上　１０％割引　　７７０➡６９３
　　　　　　　　　　　　　　　３口以上　１５％割引　　７７０➡６５４．５
　　　　関西エリア・正会員　　２口以上　１０％割引　　３８５➡３４６．５
　　　　　　　　　　　　　　　３口以上　１５％割引　　３８５➡３２７．２５
　　・パーソナル会員。コーポレート会員
　　　　太平洋クラブ
　　　　　　パーソナル会員（４２０）　　２口以上　税抜価格１０％相当のＴＣチケット進呈
　　　　　　コーポレント会員（５５０）　２口以上　税抜価格１０％相当のＴＣチケット進呈

　６．年会費
　　　・太平洋クラブ　　７２５００
　　　・関西エリア会員　５９４００

　７．必要書類（申込フォームが電子化されております）
　　　入会手続きを一部電子化致しました。新規会員の氏名（法人入会の場合は
　　　法人名と登録人氏名）・電話番号・登録人メールアドレスを窓口まで提出する。
　　　その後、入会者情報を入力するＵＲＬを新規入会者へ発行し手続き致します。
　　　※以下書類は別途送付となります。
　　　⓵年会費用口座振替依頼書
　　　⓶法人の場合は商業登記簿謄本
　　　⓷写真２枚（２．５×３ＣＭ、正装にて）

　８．推薦保証人の条件について
　　　入会５年以上かつ直近１年間のプレー回数が５回以上の会員１名の推薦。
　　　※理事面接について
　　　　推薦人がいない場合は理事２名による面接となります。
　　　　原則、毎木曜日に「太平洋クラブ銀座」にて実施します。
　　　　木曜日以外の面接は対応できません。
　　　　また、面接の結果次第では理事との同伴プレーや２次面接を
　　　　行っていただく場合がございます。
　　　　　　

名義書換再開のお知らせ（税込）
　●期　　　間　令和５年１１月１日より令和６年２月２９日まで（４ヶ月間）
　●名義書換料　
　　　太平洋クラブ　２７５万円
　　　関西エリア　　２２０万円
　　　宝塚クラブ　　１１０万円
　●法人から個人の名義書換で同一登録の場合は従来通り
　　　太平洋クラブ　１６５万円
　　　関西エリア　　１３２万円
　●同一法人内の登録人変更ご個人の相続による変更手数料は
　　　　　　　　　　２２万円

新規会員３次募集のお知らせ（税込）
　●募集期間　　令和６年４月１日より
　●募集人数　　口数限定販売
　●募集内容　　
　　　太平洋クラブ　７７０万円
　　　太平洋クラブパーソナル会員
　　　　　　　　　　４６２万円
　　　太平洋クラブコープレート会員
　　　　　　　　　　　６０５万円
　　　関西エリア　　３８５万円
　●年会費
　　　太平洋クラブ　　７２，６００円
　　　関西エリア　　　５９，４００円

太平洋クラブ・新規会員二次募集終了のお知らせ
２０２３年４月１日より募集をしておりました、
新規会員２次募集募集口数の３８０口が完売となりましたので、
受付を終了させて頂きます。

次回以降の募集につきましては、日程が決まり次第
ご案内させて頂きます。
　
　本件についてのお問合わせ
　　株式会社太平洋クラブ会員営業部
　　ＴＥＬ０３－５２１９－８１９２
　　受付時間：平日　１０：００～１７：００

マルハングループの(株)太平洋クラブは、4コースのクラブハウス内sゴルフショップをリニュール。
太平洋クラブ市原コースは「Club Shop」を大規模リニューアル、日本のゴルフ場で初めてとなるTaylorMade Golfのオフィシャルショップにグレードアップ。
TaylorMade Golfのセレクトフィットストアとなり、一人一人に適したギアを見つけるための独自のフィッティングツールを揃え一般のゴルフショップにはない限定商品も取りそろえる予定。
太平洋クラブ有馬コースは、adidas GOLFのオフィシャルショップがオープン。各種商品取り扱いの他ウェアやシューズ選びの相談も受け付ける。
太平洋クラブ成田コース、太平洋クラブ江南コースも4月1日リニューアルオープン。成田コースはショップSelect The Clubと工房を一体化、これまで以上にきめ細やかな対応が可能になる。HORN GARMENTやPaul Stuartのポップアップショップも展開予定。江南コースは、PINGオフィシャルショップをリニューアル、グリップ交換などの受け付けができる。最新クラブ販売中。

三井住友カード(株)・(株)TBSテレビ・(株)太平洋クラブの3社は、11月10日～13日開催の「2022三井住友VISA太平洋マスターズ」が50周年を迎えるのを感謝し、全日入場無料としている。

(株)太平洋クラブはグループ会報に多数の取り組みを掲載。
新型コロナウイルスへの対応、太平洋クラブ社員総会、理事会、関東倶楽部対抗競技等の報告、新規会員の募集価格改定、名義書換手続の案内、SDGsの取り組み、韓俊社長と野地秩嘉氏の対談、50回を迎える太平洋マスターズ特集やその他トーナメント、倶楽部競技、イベント、グループ施設の報告・案内など。
社員総会報告では、2022年6月30日現在の会員数は、クラブ15002名、アソシエイツ3492名、関西エリア･宝塚534名の合計19028名。
ジュニア育成協力金収支報告は、収入約4,158万円、支出約1,670万円。育成委員会は育成コンペ･納涼会･ジュニア大会･親子レッスン会開催。
SDGsの取り組みについては、(株)太平洋クラブが認定会員となっている一般社団法人･日本SDGs協会によって定められた5つの目標を掲げた。
SDGsプロジェクト第1弾の使い捨てプラスチック製品（歯ブラシ･ヘアブラシ･シャワーキャップ・髭剃り）撤去を実施、第2弾はエコルクプロジェクトとして、ワインなどのコルクを回収、資源（オリジナルコルクコースター）としてリサイクル。また、食品ロス軽減のためランチ時にご飯の量を聞いて提供する。
CO2排出量削減に向けた環境負荷軽減活動としては、ポルシェモバイルチャージャーを全18コースに2基ずつ設置済み。1台1,500円、ポルシェ車は無料。

グループ案内はHPや公式アプリでも充実。
アプリのダウンロードでプレー･競技参加予約、最新情報、プロによるレッスン･コース攻略、料理長によるレシピや作り方の動画なども配信している。
来場履歴、HDCP･スコア、ポイントなどが確認でき、会員外も利用可。

（株）太平洋クラブは、共通会員制の太平洋クラブの新規会員2次募集を2022年（令和4年）10月1日より再開。2023年（令和5年）2月28日まで。
太平洋クラブの正会員は693万円（個人･法人、譲渡可）、パーソナルは418万円（個人、譲渡不可）、コーポレート550万円（法人、譲渡不可）。
関西エリアの正会員は346万5000円（譲渡可）、パーソナル209万円（譲渡不可）、コーポレート275万円（譲渡不可）。
複数購入割引制度として、正会員2口購入10％相当、3口以上購入15％割引。パーソナル･コーポレートは2口購入で税抜き価格10％相当のTCチケット進呈。
家族割引制度は4親等以内の親族に対し、太平洋C・関西エリアとも正会員は15％割引。パーソナル･コーポレートは税抜き価格10％相当のTCチケット進呈。

太平洋アソシエイツは10月3日から2023年2月28日まで名義書換を受け付ける。
名義書換料は、正会員通常220万円を期間中はキャンペーン価格の165万円、平日会員は110万円。

太平洋クラブは、2022年(令和4年)10月1日～2024年(令和6年)3月末までの予定で新規会員の二次募集を再開する。

募集要項
太平洋クラブ
＊全国18コース、海外提携コース、太平洋クラブ銀座
　正会員（個人・法人）　　　　　6,930,000円　　譲渡・相続可能
　パーソナル（個人）　　　　　　4,180,000円　　譲渡・相続不可
　コーポレート（法人）　　　　　5,500,000円　　譲渡・相続不可
関西エリア
＊関西3コース・海外提携コース（アフィリエイトのみ）・太平洋クラブ銀座
　正会員（個人・法人）　　　　　3,465,000円　　譲渡・相続可能
　パーソナル（個人）　　　　　　2,090,000円　　譲渡・相続不可
　コーポレート（法人）　　　　　2,750,000円　　譲渡・相続不可　

家族割引制度（会員の4親等以内の親族に対し割引価格にて販売）
太平洋クラブ
　正会員　　　　　　　　　　　　15％割引
　パーソナル会員　　　　　　　　割引なし（税抜き価格10％相当のTCチケット進呈）
　コーポレート会員　　　　　　　割引なし（税抜き価格10％相当のTCチケット進呈）
関西エリア
　正会員　　　　　　　　　　　　15％割引
　パーソナル会員　　　　　　　　割引なし（税抜き価格10％相当のTCチケット進呈）
　コーポレート会員　　　　　　　割引なし（税抜き価格10％相当のTCチケット進呈）

複数購入割引制度
太平洋クラブ
　正会員（2口購入）　　　　　　1口あたり　6,237,000円（10％割引）
　　　　（3口購入）　　　　　　1口あたり　5,890,500円（15％割引）
関西エリア
　正会員（2口購入）　　　　　　1口あたり　3,118,500円（10％割引）　　　　
　　　　（3口購入）　　　　　　1口あたり　2,945,250円（15％割引）

太平洋クラブ
　パーソナル会員　　　　　　　1口あたり　3,800,000円　　2口購入で税抜き価格10％相当のTCチケット進呈　
　コーポレート会員　　　　　　1口あたり　5,000,000円　　2口購入で税抜き価格10％相当のTCチケット進呈　
関西エリア
　パーソナル会員　　　　　　　1口あたり　1,900,000円　　2口購入で税抜き価格10％相当のTCチケット進呈　
　コーポレート会員　　　　　　1口あたり　2,500,000円　　2口購入で税抜き価格10％相当のTCチケット進呈　

親子登録制度
　会員の子・孫（いずれも22歳まで）は登録によりメンバー料金にてプレー可
　・親子同伴に限る　　御殿場・江南・六甲は対象外
　・年会費無料（登録証発行手数料2,200円）

※金額はすべて税込

太平洋クラブは、2022年3月より再開していた名義書換を終了する。

名義書換期間・・2022年（令和4年）3月1日～9月30日
　　※太平洋クラブ、関西エリア、宝塚クラブのみ再開（太平洋クラブアソシエイツは別途期間に実施）

名義書換料改定（税込）・・今回の名義書換はキャンペーン金額となる
　太平洋クラブ　　　正会員　　　　165万円　→　276万円　　　キャンペーン金額　　220万円
　関西エリア　　　　正会員　　　　132万円　→　220万円　　　キャンペーン金額　　165万円
　太平洋宝塚クラブ　正会員　　　　110万円（据置き）　　　　キャンペーン金額　　110万円
　　※法人から個人への名義書換で同一登録人の場合は、改定前の変更料を据置き
　　※法人内登録人変更、個人相続の書換料は22万円で変更なし

共通会員制の太平洋クラブは、太平洋クラブ・関西エリア・宝塚クラブの名義書換を、2022年3月1日から9月30日までの期間再開する。
名義書換料は改定されたが今回はキャンペーン価格で受け付ける。
期間中の名義書換料は税込みで、太平洋クラブ正会員は275万円が220万円、関西エリアの正会員は220万円が165万円に、太平洋宝塚クラブは110万円は据置きなので従来の名義書換料となる。
太平洋クラブ・関西エリアのパーソナル・コーポレート会員は販売を継続。

太平洋クラブは、2018年10月より停止していた名義書換を再開する。

名義書換期間・・2022年（令和4年）3月1日～9月30日
　　※太平洋クラブ、関西エリア、宝塚クラブのみ再開（太平洋クラブアソシエイツは別途期間に実施）

名義書換料改定（税込）・・今回の名義書換はキャンペーン金額となる
　太平洋クラブ　　　正会員　　　　165万円　→　276万円　　　キャンペーン金額　　220万円
　関西エリア　　　　正会員　　　　132万円　→　220万円　　　キャンペーン金額　　165万円
　太平洋宝塚クラブ　正会員　　　　110万円（据置き）　　　　キャンペーン金額　　110万円
　　※法人から個人への名義書換で同一登録人の場合は、改定前の変更料を据置き
　　※法人内登録人変更、個人相続の書換料は22万円で変更なし

マルハングループの㈱太平洋クラブは、2018年1月より行っていた新規会員権二次募集の一部販売と割引制度を2021年12月末で終了、それとともに名義書換料を改定する。
名義書換料(税込)は、太平洋クラブの正会員は165万円を275万円に、太平洋アソシエイツの正会員は132万円を220万円に、太平洋アソシエイツの平日会員は110万円を据置き、関西エリアの正会員は132万円を220万円に、太平洋宝塚クラブは110万円を据置きとなる。
法人から個人の名義書換で同一登録人の場合は従来の名義書換料を据置き、法人登録者変更と個人の相続の変更手数料は22万円で変更なし。
名義書換再開時期は改めての案内となるが、次回再開時はキャンペーンとして、太平洋クラブ220万円、太平洋アソシエイツ・関西エリア165万円にするという。
太平洋クラブのパーソナルとコープレート、関西エリアのパーソナルとコープレート会員は2022年9月末まで販売を続ける。

11月6日～11月8日に予定していた「ＴＯＴＯジャパンクラシック」（太平洋クラブ美野里コース・茨城）は、海外からも多くの選手が出場する国際的な大会であり、世界的に感染拡大防止へ取り組む現状を重く受け止め、来日する選手等に対する入国制限措置が継続されていることなども考慮し、全米女子プロゴルフ協会（USLPGA）公式戦としての開催中止を決定。
ただし本年に限り、JLPGAツアー単独の特別公認の日本大会として、無観客にて開催する。

賞金総額 1億6,000万円　優勝賞金 2,400万円

テレビ放映
地上波MBS・TBS系全国28局ネット
11月7日(土) 14:00～15:24
11月8日(日) 15:00～16:54

CS放送GAORA SPORTS
11月6日(金) 12:00～15:00(生放送)
11月7日(土) 11:00～13:00(生放送)、19:30～21:00(録画放送)
11月8日(日) 10:30～12:30(生放送)、19:00～21:00(録画放送)

共通会員制の太平洋クラブは、夏季の期間のゲスト（ビジター）に楽しんでもらえるようにと、自分のスコアが次回のプレー時の割引券になるというサービスを始めた。

7月6日～8月21日にグループの御殿場・軽井沢・江南コースを除いた15コースでプレーしたゲストが当日プレーし終わった際の18ホールのトータルスコアを下半分が割引券となったカードに記入してもらいフロントに提出、次回のプレー時に割引券として利用してもらうというもの。期間内何度でも発行可。
使用期限は8月1日～31日、1ストローク10円。まとめての使用もOK。上記3コース以外はどのコースでも使用できる。
割引券は本人の氏名のある者のみ有効で譲渡不可。ほかの割引券の併用はできない。

太平洋クラブでは、安心・安全なコンペやパーティ提供のため、換気を徹底し、社会的距離を保つ対応をしている。

太平洋クラブ運営の㈱太平洋クラブは、アメリカ・ハワイ州オアフ島に位置するワイケレカントリークラブと優待提携契約を締結。これで海外の優待提携契約先はハワイ9クラブ・フランス2クラブの11クラブ目となった。
ワイケレCCは、比較的フラットなリゾートコースだがグリーンやグリーン周りの難易度は非常に高く上級者も楽しめるコース。またパールハーバー・太平洋・ワイアナ山脈を一望できる景観も魅力的であり、ワイキキ中心部から車で30分と至近なのも人気の要因である。ゴルフ場となりにあるワイケレ・プレミアム・アウトレットでのショッピングも便利。

㈱太平洋クラブは太平洋クラブ御殿場コースでの三井住友VISA太平洋マスターズ開催を控え記者会見を開いた。
御殿場コースの全面改修は国際水準を目指し、改修設計に第一人者のリース・ジョーンズ氏を迎え、戦略性・景観を重点に改修、10月1日にグランドオープンした。
改修では4番・9番でティグラウンドを新設、総ヤーデージは7246ヤードから7327ヤードに伸びた。ランディングエリアの280ヤード付近はプロに難しくなるように絞られたという。また、池はFWよりに拡張、バンカーも全て改造されたが、リース氏のモットーはメンバーにとって楽しめるコースということでティグラウンドはミドルティ新設で計6ヶ所に増設、フロントやレディスティは距離を短縮した。
記者会見では、芹澤信雄校長、レッスンプロ7名、チームセリザワの宮本勝昌、藤田寛之両プロも出席し「太平洋クラブ×チームセリザワゴルフアカデミー開校」を発表。御殿場コースと御殿場ウエストの2コースで開校するもので、御殿場コースにアカデミーハウスやレッスンスタジオを備える予定。

㈱太平洋クラブは、明治神宮外苑ゴルフ練習場内に2019年12月末までの期間限定でオリジナルプロショップブランド“Select The Club”を10月1日にオープン。都内初出店の第7号店。ゴルフ練習場のロビーで営業していたプロショップのスペースをリニューアルして新ショップが完成。総面積約112平方メートル。

太平洋クラブは30年10月1日で名義書換を終了する。

平成30年10月1日：書類受付最終日
平成30年10月4日：最終理事会日（理事面接に関しては別途相談のこと）

　㈱太平洋クラブは、6月末に太平洋クラブ御殿場コースの全面改修工事を終了、9月1日プレオープン、10月1日にグランドオープンすると発表。
　御殿場コースの改修は世界的な設計家のリース・ジョーンズ氏と松山英樹プロの監修の下、美しい原設計を最大限に活かしつつ国際水準のトーナメントコースへと生まれ変わると説明。
　今年1月の施工以来改修に重点を置いたのは戦略性と景観とし、今回の改修はバンカーの形状と位置、グリーン周りのバリエーション作りが中心となった。ガードバンカー・フェアウェイバンカーはすべてを改修、深さのバリエーションも豊富になったとしている。メジャー大会コースの改修を手掛けてきたリース氏の情熱を注ぎこんだ通称リースバンカーは国際水準と呼ぶに相応しい仕上がりで、排水面でも進化し硬すぎず柔らかすぎずの砂質のコンディション向上も図られているという。グリーン周りは高麗芝へ張替え、見た目は美しくともタフな舞台になったという。加えてフェアウェイ幅の調整も行われ、ホール全体で戦略性を高め、プレーヤーがティーインググラウンドからどう打つかと考えさせられるデザインが施されているという。また各ホールから富士山がより美しく見えることにも考慮したとしている。
　

太平洋クラブは、30年4月1日より9月末まで名義書換を再開する。
　名義書換料（税別）
　　　太平洋クラブ正会員　　　　　　　1,500,000円
　　　太平洋アソシエイツ正会員　　　　1,200,000円
　　　太平洋アソシエイツ平日会員　　　1,000,000円
　　　関西エリア正会員　　　　　　　　1,200,000円
　　　太平洋宝塚クラブ　　　　　　　　1,000,000円
　　　※会則では太平洋アソシエイツ平日600,000円、関西エリア会員1,500,000円、太平洋宝塚クラブ1,200,000円となっているが、今回の名義書換においては上記金額となる。

㈱太平洋クラブでは、平成30年4月1日より下記の通り年会費を改定する（会計年度は4月～3月で納入時期は毎年7月）。
　　太平洋クラブ（マスターズの会員含む）：　36,000円 → 66,000円
　　太平洋アソシエイツ　　　　　　　　　：　24,000円 → 54,000円　
　　太平洋アソシエイツ（平日会員）　　　：　16,000円 → 36,000円
　　関西エリア会員　　　　　　　　　　　：　24,000円 → 54,000円
　　宝塚クラブ会員　　　　　　　　　　　：　12,000円 → 36,000円
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（金額は税別）

㈱太平洋クラブは太平洋クラブ御殿場コースの全面改修を行う。世界的な設計家のリース・ジョーンズ氏と松山英樹プロを監修に迎え、美しい原設計を最大限に活かしつつ、これからのゴルフシーンを牽引する国際水準のトーナメントコースに生まれ変わるという。

来年1月から10月を工期として営業しながら改修工事を行う。今回の改修は前回（平成12～13年）以来の大幅な改修を予定している。御殿場コースを国際基準のレベルに引き上げるのが目的。現在のトーナメント基準では第1打の落下地点の距離が280ヤードであるに対して、御殿場コースは旧基準の250ヤードに留まっているとして、改修によりプロゴルファーにとっており戦略性の高いコースであると同時に、アマチュアにとっても一層フェアでプレーしやすいコースであることを両立させるという。改修ポイントは、美しい富士山の景観がさらに映えるレイアウトに変更し、日本屈指のトーナメントの舞台に相応しい戦略性を兼ね備えたレイアウトを目指す。さらにシニア・女性のティーインググラウンドを増設、メンバーをはじめ幅広いアマチュアゴルファーが楽しめるコースに進化させたいという。

　㈱太平洋クラブは新規会員募集再開を発表。同クラブは平成27年1月から29年2月までの新規会員募集(1次)で1800口のうち1534口販売。今年3月から9月までの予定で名義書換を再開した。今回は1次募集の残り枠266口を募集する。
　新規会員募集(追加1次募集、税別）は今年8月から12月までで縁故価格で行う。例えば太平洋クラブのパーソナル(個人)360万円、コーポレート(法人)450万円、太平洋クラブアソシエイツのパーソナル220万円、コーポレート270万円、太平洋クラブ関西エリアのパーソナル180万円、コーポレート230万円は1次募集金額と同じだが追加1次募集では販売価格の10％相当のＴＣカードを進呈する。また、10月から12月末まではそれぞれ正会員募集を1次の10％割引とし、太平洋クラブが600万円を540万円、アソシエイツが360万円を324万円、関西エリアが300万円を270万円で販売する。年会費は太平洋クラブ36000円、アソシエイツ・関西エリアが24000円。
　各正会員3口購入で15％、4口購入で20％割引、パーソナル・コーポレートはＴＣカード進呈の｢複数購入割引制度｣、新規会員紹介の会員に10万円のＴＣカード進呈する｢特別会員紹介キャンペーン｣、2親等以内の親族に20％割引ないしＴＣカードを進呈の｢家族割引制度｣がある。平成30年1月より2次募集を行い太平洋クラブ正会員は630万円で募集の予定。　
　

株式会社太平洋クラブは会員募集を2月末で終了、一部会員権の名義書換を3月6日より9月末までの予定で再開。
名義書換料は税別で、太平洋クラブの正会員が150万円、太平洋アソシエイツの正会員が120万円、平日会員が100万円、関西エリアの正会員が120万円、太平洋宝塚クラブが100万円。
入会条件は原則、推薦者に会員2名（5年以上在籍・年間5回以上のプレー）が必要であるが、理事か分科委員1名の推薦があれば可。
昨年から行ってきた新規会員募集の位置づけとして、会社更生手続き前時点の退会者の補充、理想会員数1万9980名と設定等とし、現在の会員数は1万7650名ほどになっている。

　㈱太平洋クラブは、アラブ首長国連邦のドバイにあるエミレーツＧＣ、ドバイ・クリーク、アブダビにあるヤスリンクスの3クラブとレシプロカル契約（姉妹提携・相互利用提携）を締結、2月1日より利用可能となったと発表。同社の契約先は11クラブとなった。
　エミレーツＧＣはドバイ市街中心部にあり中東初の芝コースとして開場。ドバイ・クリークは平成5年開場、ヨットハーバーに高級レストラン、宿泊施設を併設する総合レジャー施設の一施設。ヤスリンクスは平成22年開場のアラビア湾に面したリンクスコース。3クラブともプレー予約開始日は3か月前からで、年間14回など利用制限がある。
　

㈱太平洋クラブは第４６期（平成２８年３月期）の決算を公告。２７年４月から２８年３月の売上高は１３０億３６００万円で、営業利益１１億４０００万円、経常利益９億２９００万円、当期純利益６億９１００万円となり第４５期と比べて増収増益となった。第４６期決算については来場者数の増加や客単価の向上・会員権販売等で「新生・太平洋クラブ事業戦略」で示した「２０１７年同期は売上高９８億１３００万円」等の目標を上回る見込みと説明していた。

　㈱太平洋クラブは昨年1月から名義書換を停止し、正会員やアソシエイツ会員など9種類の会員を募集しているが、来年2月末で募集を修了すると報告。　かつては約2万600名の会員が存在していたが会社更生手続きを経て約4300名が退会。その補充のため当初は1800名の募集を予定したが会員の「急激な会員の増加は望ましくない」との声を尊重し1200口に修正したという。募集終了時には総会員数1万7500名ほどになると見込んでいる。

　㈱太平洋クラブは、太平洋C成田コースで4月4日・5日に第45回千葉オープンを開催すること、3月31日にリニューアルすると発表。千葉オープンは国内男子ツアー開幕戦「東建ホームメイトカップ」直前の開催ということもあり、調整を兼ねて多くのツアープロが参加し話題になるという。アマチュアが参加うる他にシニア枠（50歳以上）も設けた。観戦チケット販売有り。　成田コースは、プロショップ「Select the Club NARITA」を3月31日にオープン。また、レストランの総料理長に五つ星ホテルの元料理長のギー・ショク氏が就任、新たなフレンチの世界をゴルフファンに届けるとしている。ゴルフ練習場も200ヤード17打席から20打席に拡幅した。東関道・成田ICから約9分の交通アクセスの良好なコースでクラブハウスもエレガントな雰囲気であることから、より高級志向を高める方針。　一方、太平洋クラブは新たに海外レシプロ契約をザ・シンガポール・アイランド・CCと締結、太平洋クラブ会員の利用が2月16日より可能となった。戦略性の高い4コースと9ホールを擁し、ワールドカップやシンガポールオープン、また2011年のアジアパシフィックアマチュアで松山英樹選手が優勝し翌年マスターズ出場を果たしたコースとしても知られているという。太平洋クラブ会員はグリーンフィ無料、日本円で8680円程度で利用できる。

　㈱太平洋クラブは第45期決算（26年4月1日～27年3月31日）を官報で公告。売上高は109億4973万円、営業利益2億6627万6000円、経常利益1億4561万8000円であったが、特別利益681万3000円、特別損失3億6101万7000円等で当期純損失2億5754万8000円となった。貸借対照表は資産の部が流動資産と固定資産の合計が232億83万8000円、負債・純資産は流動負債・固定負債合計217億8000万円、資本金25億円、利益乗除金35億7900万円の損失等となった。　マルハン傘下で再スタートを切った㈱太平洋クラブは26年3月期に83億1100万円にまで落ち込んだ売上高を27年同期に91億7600万円、29年同期に98億1300万円を目指すとしていた。今回の決算では27年同期目標を大きく上回るとともに29年同期目標を10億円上回る売上高となった。今期も昨秋以降ラウンド数が伸び、29年同期に目標としていた70万ラウンドに到達する見込み。また、同クラブはクアラルンプールG＆CCとレシプロ契約を締結。1月よりレシプロ契約コースが5コースとなった。新契約コースは米PGAやLPGAのツアーも開催されアジアの名コースに数えられる。太平洋クラブ会員は1人約3500円でラウンドできる。

(株)太平洋クラブは第45期決算（26年4月1日〜27年3月31日）を官報で公告。売上高は109億4973万円、営業利益2億6627万6000円、経常利益1億4561万8000円であったが、特別利益681万3000円、特別損失3億6101万7000円等で当期純損失2億5754万8000円となった。貸借対照表は資産の部が流動資産と固定資産の合計が232億83万8000円、負債・純資産は流動負債・固定負債合計217億8000万円、資本金25億円、利益乗除金35億7900万円の損失等となった。　マルハン傘下で再スタートを切った(株)太平洋クラブは26年3月期に83億1100万円にまで落ち込んだ売上高を27年同期に91億7600万円、29年同期に98億1300万円を目指すとしていた。今回の決算では27年同期目標を大きく上回るとともに29年同期目標を10億円上回る売上高となった。今期も昨秋以降ラウンド数が伸び、29年同期に目標としていた70万ラウンドに到達する見込み。また、同クラブはクアラルンプールG＆CCとレシプロ契約を締結。1月よりレシプロ契約コースが5コースとなった。新契約コースは米PGAやLPGAのツアーも開催されアジアの名コースに数えられる。太平洋クラブ会員は1人約3500円でラウンドできる。

(株)太平洋クラブは、太平洋アソシエイツ会員等から太平洋クラブ会員への移籍及び、太平洋クラブパーソナル会員等からの正会員への種別変更手続きを、来年2月末まで受け付けると発表。移籍金額等は現在募集している会員権金額との差額と手数料20万円が必要。　太平洋アソシエイツ正会員は募集金額が360万円で、太平洋クラブ正会員600万円との差額240万円と手数料20万円で移籍できる。太平洋アソシエイツパーソナル220万円から太平洋パーソナル360万円へは移籍金140万円、同コーポレート270万円の移籍金は180万円など。　太平洋クラブのパーソナル360万円から正会員600万円への種別変更は240万円、コーポレート450万円は150万円など。太平洋アソシエイツのパーソナル220万円から正会員360万円への種別変更は140万円、コーポレート270万円は90万円など。関西エリア会員のパーソナル180万円から関西正会員300万円へは120万円、コーポレート230万円は70万円となる。

　(株)太平洋クラブは3月26日に、新たなプロショップブランド「Select the　Club]の第1号店を御殿場コース、第2号店を御殿場ウエストコースにグランドオープン、オープニングセレクションを開催。第3号店は4月中に軽井沢リゾートにオープン予定。　同ブランドは「スペシャルクローゼット＆クラフトマンシップ」をコンセプトに本物志向で感度の高いゴルファーのためのゴルファーズセレクトショップと位置づけ、メンバーにはより豊かなクラブライフの実現と、ビジターにも洗練されたゴルフライフを提案する品揃えを行ったという。太平洋クラブのオリジナル商品や20社以上のブランドメーカーとのコラボ商品を展開する。　また、イタリアの老舗服地メーカー・チェルッティの協力により、深緑色の”マリガン・チェック″を制作、スコットランドの協会から太平洋のオリジナルとして正式に登録された。

マルハングループの(株)太平洋クラブは、クラブ会報で具体的目標や方針を発表。　リニューアルにより名称変更の予定だった太平洋C御殿場ウエストについては変更しない方針。また、太平洋クラブのゴルフ場数は現在の国内保有17コースの他、海外レシプロ契約も増やしており、国内保有・海外レシプロともに20コースを目標にしていることを明らかにした。　海外レシプロ契約はこれまで3コースと契約しており、新たにイタリア・ミラノから北西へ約150キロにあるビエラのゴルフクラブビエラ・ベトゥーレとも契約を結び、太平洋クラブの会員が利用できるようになったと報告した。

　マルハングループの㈱太平洋クラブは、1月から3月末までの予定で縁故会員の募集を開始。選考入会者として割引制度を導入。　縁故募集は、譲渡可の会員権(入会金のみのプレー会員権）で、太平洋クラブ正会員は1次募集600万円のところ1口10％割引の540万円、2口まで10％引きの540万円、3口目ないし3口同時購入で15％引きの510万円、4口以上購入で20％引きの480万円で計200口。太平洋クラブアソシエイツ正会員は360万円のところ、10％割引の324万円で100口。太平洋クラブ関西エリア正会員は300万円の10％引きの270万円で100口。計400口の募集となる。　譲渡不可の会員権は1次募集と同じ、太平洋クラブのパーソナル(個人)360万円、同コーポレート(法人)450万円、アソシエイツのパーソナル220万円、コーポレート270万円、関西エリアのパーソナル180万円、コーポレート230万円であるが、縁故入会者には太平洋クラブで利用できる10％相当のTCチケットを進呈する。

マルハングループの(株)太平洋クラブは、来年1月より縁故募集、4月より1次募集を開始すると発表。募集期間中は名義書換を最低2年間停止する。　新規会員権は預託金なしのプレー会員権スタイル。4月からの1次募集は譲渡可の会員権が、太平洋クラブ正会員600万円、太平洋クラブアソシエイツ正会員360万円、太平洋クラブ関西エリア正会員360万円。譲渡不可の会員権が、太平洋クラブパーソナル（個人）360万円、同コーポレート（法人）450万円、太平洋クラブアソシエイツパーソナル220万円、同コーポレート270万円、太平洋クラブ関西エリアパーソナル180万円、同コーポレート230万円と決定。　1次募集に先立ち1月1日より会員や取引先を対象とした縁故募集を開始。募集金額は決定していないが1次募集金額から15％程度割り引いた金額を想定している模様。名変の際導入していた指定業者制については5社体制を拡充する方向。会社更生手続きで約4300名が退会しており、縁故・1次募集で3600口を募集する計画としている。

(株)太平洋クラブは優待相互利用提携を結んでいた6コースと12月末で終了。今後は海外コースを含む新たなレシプロ契約を積極的に進めていくという。　海外レシプロ契約の3コース目のザ・ロイヤルコロンボGCとの契約内容を開示した。9月30日契約、レシプロ契約（姉妹提携・相互利用提携）により、太平洋クラブ会員は1ラウンドにつきキャディフィ75米ドル（+チップ）のみでプレー可能。1か月に4回以内、（年間14日間）、平日3組、土・日祝日2組の制限があり、会員証や紹介状・パスポートが必要。　また、新たなブランドのプロショップを御殿場コース内にプレオープン。本物志向のセレクトショップとして第1号の御殿場は太平洋クラブ会員と当日プレーする方向けにプレオープン。グランドオープンは来年春。太平洋クラブのオリジナル商品や別注コラボ商品など約30のブランドアイテムを展開。常時200本を超える各メーカーの最新試打クラブを従来通り継承、常駐するクラフトマンによるリシャフトやグリップ交換などのサービスを行う。

(株)太平洋クラブは中国・マカオのマカオゴルフ＆カントリークラブとレシプロ契約を結んだと発表。同クラブは中国南部で最も古く確立されたゴルフクラブの一つで、1998年以来アジアンツアーの『マカオオープン』を開催している。　太平洋クラブが中国・香港のザ・クリアウォーターベイG＆CC香港と5月にレシプロ契約を締結した際、双方のビジョンが合致することをレシプロの理由に上げており、今回もそれに合わせ、かつ伝統と格式を重んじる点など太平洋クラブが目指す方向性と合致したという。　レシプロ契約の締結は9月6日。姉妹提携・相互利用契約のことで、会員が相互にゴルフ場を利用できる。

7月から1月まで期間限定で名義書換を行っているマルハングループの(株)太平洋クラブは、来年1月以降開始する新規会員募集の内容をほぼ固めた。会社更生法手続きの際4000名余りの退会者があり、新規会員を募集する必要性があることから5ヶ月限定で名義書換を再開したところ、わずか2か月間で200余名が新規会員になった。この実績を踏まえ且つ新規会員募集に関する問い合わせが多いことから平成27年1月より新券を販売することによりさらなる入会者の促進を図っていくという。　トーナメント開催や新規トーナメントの誘致、海外ゴルフ場とのレシプロ契約における利用可能コースの拡充、新しいショップブランドやホテルブランドなどブランド価値を向上し、会員メリットのバリューアップを実現していくという。　新規会員権の募集金額はすべて預託金なしの譲渡可能会員権スタイルで、太平洋クラブ正会員（国内17コース・海外1コース）が600万円、太平洋クラブアソシエイツ正会員（国内10コース）が360万円、太平洋クラブ関西正会員（関西3コース）が360万円程度の予定。今回の募集設定は太平洋クラブの復活を強く意識したものとみられる。

(株)太平洋クラブは会報「VOL．02」を発行。新生・太平洋クラブの事業戦略の紹介と共に会員組織の社団側もマナ周知・徹底等のため一緒に取り組む姿勢を明らかにした。　また、各コースの改修等を紹介。多くのゴルフ場でハウス内の空調設備やカーペット等の張替え、カート関係の工事を行っている。電磁誘導式ゴルフカートは宝塚で導入、他に美野里、市原佐野ヒルクレストでも導入予定。カートナビも宝塚、相模、大洗シャーウッドが導入済みの他、有馬、益子、美野里で導入予定。御殿場ではプロショップが「Ｓｅｌｅｃｔ　the　Club」としてリニューアルオープンの予定。3コース（軽井沢リゾート・御殿場ウエスト・白河リゾート）にあるホテルもそれぞれ名称を変え、来春リニューアルする予定。　太平洋クラブは期間限定で名義書換を再開しているが、会員審査方法として会員1名（直近1年間に5回以上の来場を条件とする）と、支配人の署名が必要とする、または理事あるいは社団社員の面接のいずれか、及び既定の誓約書を必要とすることを理事会で決定したと報告。ちなみに、大平洋クラブの正会員の相場は堅調に推移、民事再生法を申請した平成23年当時以前に戻りつつある。

(株)太平洋クラブは8月2日と3日に、PGAシニアツアー「マルハンカップ太平洋クラブシニア」を太平洋クラブ六甲コースで開催する。太平洋クラブ主催で親会社の(株)マルハンが特別協賛。　2日間の開催で優勝総額4000万円（優勝800万円）。青木功プロ、井戸木鴻樹プロなどシニアトッププロ60名と、太平洋クラブ会員で予選会を行い勝ち上がったアマチュア30名が36ホールストロークプレーで争うというツアー競技では珍しいスタイル。アマチュアの予選会出場資格は太平洋クラブ及び太平洋アソシエイツの満50歳以上の会員でHDCP12.9以下の男子アマチュア。　前売りチケットは太平洋クラブの六甲・有馬・宝塚の3コースが利用できる平日優待券付で3000円（2枚つづり）、当日券は各日2000円。

(株)太平洋クラブは、アソシエイツ単独利用だった2コースの他、太平洋クラブ&アソシエイツを冠した7ゴルフ場も太平洋クラブに統一する。よって、アソシエイツは会員組織は残るがゴルフ場名からは外れる。　太平洋クラブ&アソシエイツ高崎コースが「太平洋クラブ高崎コース」となるのをはじめ、「太平洋クラブ益子コース」「太平洋クラブ有馬コース」「太平洋クラブ札幌コース」「太平洋クラブ白河リゾート」「太平洋クラブ江南コース」「太平洋クラブ美野里コース」となり、途中追加の江南・美野里コース以外は平成13年以前の名称に戻ることになる。

(株)太平洋クラブは7月1日から11月30日までの期間限定で名義書換を再開。短期間につき事務の効率化のため指定業者制度を採用、会員権業者5社を指定した。　会員には6月1日付で新証券を発行。名義書換料（税別）は7月から11月まで限定で、太平洋クラブ150万円（年会費3万6000円）、太平洋アソシエイツ120万円（2万4000円）、太平洋アソシエイツ平日会員60万円（1万6000円）、太平洋宝塚クラブ120万円（1万2000円）、太平洋クラブ関西エリア会員は今回に限り100万円（2万4000円）。入会条件は年齢・性別・国籍等の制限はなく、原則会員2名（5年以上在籍で1年間に5回以上プレー履歴のある方）の推薦保証が必要、得られない場合は理事もしくは分科委員1名の推薦があれば可。　新規募集については、過去の金額か名義書換再開後の相場を参考に決める模様で、400万円程度を見据えているようだ。

(株)太平洋クラブは、7月1日より会員の利用可能ゴルフ場を追加する。　太平洋クラブ会員は現状の15コースに国内保有の2コースを追加、海外提携（ザ　クリアウォーター　ベイ　ゴルフ＆カントリークラブ香港）を含め18コースが利用できるようになる。追加となる太平洋アソシエイツ佐野ヒルクレストコースは『太平洋クラブ佐野ヒルクレストコース』に、太平洋アソシエイツ大洗シャーウッドコースは『太平洋クラブ大洗シャーウッドコース』に名称を変更する。太平洋アソシエイツ会員は現状の9コースに太平洋クラブ市原コースが追加され10コースが利用できるようになる。　なお、太平洋クラブグループ会報では、2年は提携を進め3年目からは優良なコースの買収を検討していること、芝刈り機薬剤散布機やトラクターなど設備投資も積極的に行っていることなどを紹介。会社とクラブが両輪となった開かれた経営を目指しており、グレードアップのためドレスコードのリーフレットを作成しビジターにも周知を図る。クラブ競技でも不当の遅延防止でイエローカードやレッドカードを作成し、注意喚起する等を導入するとしている。

マルハン傘下で再スタートを切った(株)太平洋クラブは新生・太平洋クラブ事業戦略発表を行い、新たなブランドの立ち上げやトーナメント誘致、海外提携など事業拡大に意欲を示した。事業戦略としては「Ｔｏｐ of ｔｈｅ　Ｔｏｐ〜日本が世界に誇れるゴルフクラブへ〜」を標榜し、世界に誇れるゴルフ＆リゾーツを目指す。マルハングループの経営理念と太平洋クラブのブランドメッセージ＆ポリシーを軸にして事業の安定化を実現する。　次に、太平洋クラブのコアコンピタンス（得意分野）は御殿場コースに代表されるハイクオリティコースを複数保有する共通会員制であることと表現。今後は江南コース・六甲コースをブランドコースに育て、リゾートコースは軽井沢を高級化、白河・御殿場ウエストでリニューアルを実施する。　会員利用可能コースは太平洋クラブが現状15コースから18コース、アソシエイツが9コースから10コースになる予定。会員数は大幅減少したことから、来年中に新規募集を開始することを決定。

(株)太平洋クラブは(株)グリーンヴィスタゴルフ倶楽部との間で締結していたラ・ヴィスタゴルフリゾートの運営受託契約及び利用提携契約を終了すると発表。平成17年10月より同リゾートの運営を受託、提携パブリックコースとして会員の優待料金での利用が可能であったが、同いぞーとにおけるメリットポイントの付与は3月31日で終了、太平洋クラブ・太平洋アソシェイツ会員の優待利用は8月31日で終了する。　契約終了により、太平洋クラブは保有・運営とも17コースとなったが、スポンサーのマルハンが太平洋クラブの拡大を表明しており今後が注目される。　尚、太平洋クラブの会員募集や名義書換再開時期はまだ決まっていない。また、更生計画に基づき太平洋クラブを存続会社として、(株)太平洋アリエス、太平洋ヒルクレスト(株)、太平洋ティ・ケー・エス(株)、太平洋トリアス(株)を含め合併。スポンサーのマルハンが太平洋クラブの株式を引き受け、子会社の太平洋ゴルフサービスとの2社体制となってつ。

　更生計画認可決定を受けた(株)太平洋クラブ外5社は、認可決定を会員に通知。併せて選択用紙と年会費用引き落とし口座の記入用紙を送付。　(株)マルハンは太平洋クラブの認可決定に関し自社ＨＰで「新生太平洋クラブが掲げる”Ｏｕｒ　Ｃｌｕｂ　Ｏｕｒ　Ｃｏｕｒｓｅ″という経営コンセプトの実現へ向けて関係者の皆様と共に取り組んでまいります。」と報告し、太平洋クラブのＨＰにマルハンのバナーリンクを貼り提携関係を表面化させている。

会社更生手続き中の(株)太平洋クラブ外5社は、賛否をとっていた(株)マルハンをスポンサーとする更生計画案が同意多数により可決、10月31日認可決定を受けた。決議結果は、(株)太平洋クラブが一般更生債権額の部で80.81％、更生担保権額の部100％の同意で会社更生法の可決要件を満たした。他も(株)太平洋アリエス、太平洋ティー・ケー・エス(株)が一般・担保権とも100％、(株)太平洋ゴルフサービスが一般98.83％、担保権なし、太平洋ヒルクレスト(株)と太平洋トリアス(株)で一般99.997％、担保権100％同意。　会員は退会・継続保有（預託金あり）・預託金なしの継続保有から選択、認可決定から2か月間に選択の通知を行わないと退会として扱われる。平成26年3月末までに弁済を終了しマルハンの傘下に移行。会員年会費は4月から徴収予定。

(株)太平洋クラブ外5社は債権者説明会を開催。管財人は、名義書換料で6億7000万円の収入を得たこと、入場者数が前年を上回り堅調なこと、御殿場コースでの三井住友VISA太平洋マスターズは無事開催することなどを説明。更生計画案での債権者弁済はスポンサー(株)マルハンの拠出金270億円での10％に加え、1.82％を確保したこと、「休会制度」の新設、会員の継続・退会の選択期間（10月末頃〜12月末頃予定）後の会員債権者への弁済例、一般債権者への弁済は来年1〜3月頃を予定しているとした。　(株)マルハンの韓俊副社長（太平洋クラブ社長候補）はマルハンの経営理念『人生にヨロコビを」の他、太平洋クラブの経営コンセプトとした「Our　Club　Our　Course」，大切にしたい3つの精神、運営モデルとしてマルハンのノウハウを注入したトータルクオリティサービスの向上やコース管理の充実、会員とのコミュニケーションの強化を披露した。トーナメントの継続実施・誘致や海外コースとの提携、利用コースの拡充、設備投資などを具体的施策として挙げての説明に、会場から拍手が起こった。　質疑応答での会員債権者からの要望に全般的には友好的で今後への期待が寄せられた。更生計画案の決議は10月28日を期限とした書面投票で行われるが、可決・成立が濃厚。認可決定は10月30日の予定で、弁済終了後来年3月更生手続終結決定を受け新体制に移る予定。名義書換は経営が安定した時点で再開するとした。

会社更生手続き中の(株)太平洋クラブ外5社の管財人は会員など債権者に更生計画案を配布、10月28日までを期限とした書面投票で決議される。同計画案では、更生債権者への弁済率は11.82％。預託金債権者は退会（弁済率11.82％)・再預託ありの継続保有（10％再預託＝20年据置き、1.82％弁済）・再預託なしの継続保有（5.59％弁済）の3つから選択。弁済率は従来の説明よりアップ、再預託ありを選んでも弁済が受けられる。一身専属・パーソナルなど預託金なし・譲渡不可の会員権保有者はプレー権を継続行使できる。いずれの会員も選択期間内に選択通知を行わないと退会扱いになる。年会費の徴収は26年4月1日から。　今後は太平洋クラブを存続会社とし6社を合併し、太平洋クラブは発行済み株式全部を無償取得の上全部消却、募集株式の発行で太平洋クラブはマルハン、太平洋ゴルフサービスは太平洋クラブの子会社と、2社体制となる。　確定債権は6社計で更生担保権150億7500万円、公租公課9900万円等、一般更生債権が合計2083億8400万円（2万124件）。弁済金総額は261億3600万円となる。なお、役員の経営責任に関しては法的責任追及は困難とした。またクラブ会則には、各コースの分科委員など会員中心に社員となる「一般社団法人太平洋クラブを別途設立すること等が明記された。

(株)太平洋クラブ他5社の管財人は、太平洋クラブグループの更生計画案を8月30日に予定通り裁判所へ提出、9月2日に付議決定がなされたと発表。同更生計画案は9月中旬債権者に送付、決議は10月28日までに投票用紙を郵送してもらう書面投票で賛否を問うとしている。　(株)太平洋クラブ外5社はマルハンとのスポンサー契約を締結。マルハンは太平洋クラブグループが新たに発行する株式の引き受け等によって270億円を拠出すること、設備投資17億円、運転資金5億円までの支援について同意。運営については共通会員制太平洋クラブブランドの維持、会員のプレー権の維持。預託金の取り扱いは譲渡可能・再預託有の会員権の継続保有、譲渡可能・再預託無しの会員権の継続保有、退会からの選択。預託金のない譲渡不可の会員権保有者は再預託必要なくプレー権を継続行使できる。また、会員からの年会費徴収がスポンサー支援の条件とし、太平洋クラブ3.6万円、関西エリア2.4万円、宝塚クラブ1.2万円を新たに徴収、アソシェイツは現在と同じ2.4万円を26年1月1日より徴収することとしていた。　延長していた名義書換受付は8月末で締め切っており、あとは更生計画案の内容説明と決議を待つばかり。

　会社更生手続き中の(株)太平洋クラブ外5社の管財人とスポンサーの(株)マルハンは同クラブのHP上で債権者に向け案内した。　管財人からは、(株)マルハンとのスポンサー契約のほか、来年1月から太平洋クラブを含む全会員から年会費を徴収すること、一時再開している名義書換は8月末までで次回の再開時期は未定と報告。今後は(株)マルハンの支援の下、債権者の賛同を得られるような更生計画案を策定する方針。計画案が付議決定された場合は債権者説明会を開催する予定。　(株)マルハン社長もHPで「スポンサー就任のご挨拶」を掲載。就任の経緯、マルハンの事業案内、スポンサー契約で提示した支援額や弁済率、民主的運営を行うための会員組織の一般社団法人化などを説明。「従業員と共に太平洋クラブのブランド価値向上に努め日本のゴルフ場においてトップクラスのサービスを提供し、マルハンの経営理念である”人生に喜びを″を皆様に感じていただけるよう全力で取り組む所存」と表明。

会社更生手続き中の(株)太平洋クラブ外5社は、(株)マルハンとの間でスポンサー契約を締結したのに伴い、東京地裁の許可を受け新たな管財人代理を選任したと発表。選任されたのは(株)マルハンの韓裕代表取締役と経営企画部の野中児郎氏。管財人は今後スポンサーからの支援を受け更生計画案を策定し8月30日までに東京地裁に提出する予定とした。　太平洋クラブはゴルフシーズンに入ったこともあり、ホームページに各コースの営業案内を充実させており、このほど太平洋クラブ宝塚コースの平日友の会「宝塚フレンドリークラブ」(TFC）の募集案内を掲載。“今なら大好評につき募集キャンペーン延長”として年会費50％offの特別キャンペーン中という。同友の会は「2年会員」で、年会費はキャンペーンで一般が1万500円、シニアとレディースが8000円で2年間平日が優待料金でプレーできる。さらに、入会特典として、1万円分の食事券、コースオリジナルノベルティ、バースデイ昼食無料券、月1回TRC会員コンペ開催、太平洋C＆A有馬Cの平日優待などがあり、さらにカード利用のポイントシステムでで5Pためるごとに食事券や優待券がプレゼントされる。　宝塚Cでは「優待は平日のみですが常時1200名が登録し、TFC会員コンペが盛況です」と話している。1年目の年会費が食事券に替わるので少なくとも食事券の枚数以上来場し集客策につながっているという。なお、太平洋C&A有馬Cや太平洋A・大洗シャーウッドCにも平日友の会がある。

会社更生手続き中の(株)太平洋クラブ外5社は、パチンコホール運営最王手の(株)マルハンとスポンサー契約を締結したことをHPで発表。マルハンからの事業支援に関する提案内容は、債権者への弁済の最大化、ゴルフ場事業等の更生・発展と利用者（会員を含む）に対するサービスの向上、従業員雇用の確保などから最も適切だと判断、スポンサー契約を締結したという。　マルハンの拠出金は270億円で設備投資支援金額として17億円を拠出する予定のほか、5億円の運転資金支援の用意があること。太平洋クラブブランドの維持とともに弁済率は10％が確保できる見込み、太平洋クラブの年会費徴収等を決めたという。　会員の組織が推薦し、太平洋クラブの担保付債権を取得したマルハンがスポンサーに決定した事で太平洋クラブの再建が大きく前進することとなった。

会社更生手続き中でスポンサー選定中の(株)太平洋クラブ外5社は、2次入札結果通知日の4月22日に選定作業が遅れているため選定通知の発送が遅れていると明らかにした。　管財人は1次入札でスポンサー候補を3社に絞り込んだとして4月30日の基本契約締結をめざし2次入札手続きを行うと発表しており、4月1日の2次入札、2〜5日にプレゼンテーションを経て22日に2次入札結果が入札参加者に通知される予定だった。　選定作業が遅れている事情について詳細は明らかにしていないが決定次第HPで明らかにする方針。

パチンコホール経営大手の(株)マルハンが(株)太平洋クラブの担保付債権を取得したことが会員で組織した「新・太平洋クラブを創る会」のブログで明らかになった。マルハンでは債権取得に関する公式アナウンスはないが、ゴルフ場の登記上でも太平洋ホールディングス合同会社の担保付債権を(株)マルハンが取得したことを確認。　スポンサー選定期間中の債権譲渡に管財人がどう判断するかは不明だが、マルハンが更生担保権者の筆頭となったことでスポンサー争いはマルハンが最有力になったことになる。また、マルハンが債権取得という具体的行動に出たことで会員の権利を尊重した太平洋クラブのゴルフ事業に取り組む本気度が示されたといえる。　マルハンが更生担保権の部で筆頭となり、一般更生債権の部では預託金債権保有の会員が賛否を左右するので会員の意向次第で、たとえ管財人がマルハン以外を選定しても逆転できることになる。管財人による2次入札のスポンサー選定通知は4月22日。

(株)太平洋クラブは一時再開措置として3月まで名義書換を半額で受け付けているが、4月以降も名義書換は継続、書換料を改定する。　4月1日から7月31日までの名義書換料（消費税別）は、太平洋クラブ正会員通常150万円を100万円、太平洋アソシエイツ120万円を80万円、アソシエイツ平日60万円を40万円、太平洋クラブ宝塚120万円を80万円。　民事再生時に仮相続手続きして退会を希望する会員は太平洋クラブに対しての手続きが必要となりこの期間に受け付ける。仮相続の手続きが済んでいて市場での売却を希望の場合は太平洋クラブの所定の相続手続きを行い、売買手続きを行う必要あり。両手続とも名変料は必要なし。

(株)太平洋クラブのスポンサー選定で候補に残った3社はパチンコホール経営大手の(株)マルハン、ゴルフ場運営大手のＰＧＭホールディングス(株)、米投資銀行大手のゴールドマンサックス（ＧＳ）。　ＧＳは日東興業(株)の株式を平成13年に取得し日本でのゴルフ場投資に参入、18年にはアコーディア・ゴルフを東証一部に上場、23年にはアコーディアの全株式を売却、業務提携も解消しゴルフ場投資を完結させた。そのためスポンサー立候補には意外性があるがＧＳは昨年より国内不動産投資を再開しており、自社での立候補はゴルフ場投資を本格化させる姿勢ともみられる。　ＧＳならば、業務提携を解消したとはいえアコーディアに運営を委託する可能性があり、その場合に会員がどう判断するか。マルハンは創る会が推薦しているため有力だがゴルフ場経営は初めて。ＰＧＭは資金力・実績は十分だが、無理に高い値段で買収しないと明言しており、金銭面ではマルハンとＧＳが争うとみられる。いずれにしろ、管財人は公正に2次入札手続きを行っていくとしている。

(株)太平洋クラブの管財人は会社更生法第84条第1項による調査報告書の要旨を会員に送付し公開。第1章「(株)太平洋クラブの更生手続きの開始に至った事情」では、ゴルフ場の開場や買収による販売管理費の増加による恒常的な赤字や平成18年3月期の減損会計の適用による減損損失計上で債務超過になったと説明。(株)太平洋ホールディングス合同会社が100％親会社となり(株)三井住友銀行の太平洋クラブに対する債権・担保権を譲り受け東急不動産と業務提携等の協定を締結。その後、預託金請求の急増、利用者・売上高の減少する中、再生手続開始の申し立てを行ったが否決され廃止、更生手続開始となったと説明。　第2章「会社の業務及び財産に関する経過及び現状」では、業務運営のほか経費削減や会員名変手続きの再開、遊休資産の売却実施、入札方式によるスポンサー候補の発掘・選定手続きを管財人が進めているところとした。第3章では会社更生法に基づく損害賠償請求等の役員に対する責任について、調査を継続するとした。　第4章では太平洋クラブグループは長年に亘りゴルフ業界発展に寄与し更生する必要は高いとし、負債の多くは預託金返還債務及びＰＨＤに対する債務で、スポンサーの支援等により更生会社の更生は可能としている。最後に、スポンサー募集については有力な候補が現れる可能性が十分にあるとした。

(株)太平洋クラブ外5社の管財人は、スポンサー募集の1次入札の結果3社に絞り込んだことを同社ＨＰにて発表。　1次入札手続きにおいて多数の有力候補の応募があり、そのうち3社を2次入札手続きの参加者として選考したという。いずれもスポンサーになることに意欲的で提案内容についｔも現時点では優劣つけがたいと説明。今後は4月30日のスポンサー基本契約締結をめざし2次入札手続きを公正に行っていくとしている。　3社の社名は明らかにしていないが、不参加を表明したアコーディア以外の有力先のマルハンやＰＧＭは1次選考に残った模様。

(株)太平洋クラブは1月15日までスポンサーの１次入札を受け付け、18日結果通知となった。結果公表については詳細は不明だが10数社の入札があった模様。今後1次入札を通過した参加者対象に事業等のデューデリジェンスや取締役等とのインタビューの機会が提供され管財人に対するプレゼンテーションや質疑等で審査を行い2次入札選考で最も高い評価を受けた参加者とスポンサー基本契約を締結する。　有力企業の中では(株)アコーディア・ゴルフは不参加、ＰＧＭＨは入札に参加したと明らかにした。(株)マルハンは会社として参加したという。

太平洋クラブ会員の組織、新・太平洋クラブ創る会は、世話人9名の連名で東急不動産(株)と(株)三井住友銀行に対し公開質問状を提出していたが回答期限までに回答がないと明らかにした。　三井住友から東急への太平洋クラブ売却条件を規定した基本協定書の存在を明らかにし、その内容から東急と三井住友を無責任と追及。東急は法的整理をせず会員の権利の保護を約束したのに太平洋クラブを倒産に追い込んだとして“民事再生劇主犯”、三井住友は太平洋クラブにやみくもにゴルフ場を買収させ不良債権を太平洋クラブに付け替えたとして“共犯”と断じている。　両社への質問は協定の存在を認めるかに始まり、東急へは�@太平洋クラブの買収を公表せず太平洋クラブと東急の戦略的業務提携と発表した真意、�A太平洋ホールディングスが太平洋クラブの全株式と三井住友の総額551億7500万円の貸付債権及び担保権を約180億円で譲渡を受けたのは事実か、�B民事再生に至るまでの経費責任はないという根拠は何か、�C東急と東急と太平洋クラブHDはこの5年間に債権の利息及び経営指導料名目約40億円に加え派遣人件費・業務委託費などの名目で太平洋クラブからどれだけ資金を回収していたか—など10項目、三井住友には�@太平洋クラブの経営権譲渡に関して会員に向け発表した事実があるか、�A会員の大半は三井住友が実質支配と認識していた。被害者拡大に加担したのではないか、�B五社協定で370億円もの損切を決断した理由—など7項目の回答を求めた。（質問状・協定書は創る会のブログで公開）

10月31日会社更生手続開始決定となった(株)太平洋クラブだが、傘下の太平洋C御殿場コースで開かれた第40回目の三井住友VISA太平洋マスターズは石川遼プロが2年ぶりの優勝、最年少で10勝目を飾り印象に残る大会となった。　会場では更生手続き中なだけに開催を危ぶむ声も聞かれ、4日間のギャラリー数も昨年からほぼ半減の1万3979人と寂しさもあったようだが人気選手の活躍する試合展開に視聴率が10％を記録、成功裏に大会が終了。ギャラリー数については民事再生手続きが延び1か月以上前売り券販売が遅れたこと、会場を提供した(株)太平洋クラブが主催者から抜け取引先関係者の来場が少なかったことなどが影響したようだ。　太平洋クラブは名義書換料半額で11月1日より名義書換を再開しており、売りと買いの中間値は11月初旬から105〜118万円と再生法申請前のほぼ半額ながら上向いている。再生計画案は弁済率7％で会員の大多数の反対により否決されたことを考えると強い相場で更生計画案を期待する相場と分析する関係者もいる。

(株)太平洋クラブの管財人の永沢弁護士は、債権者に向け更生手続き開始の案内に会員の意向を知るためのアンケートを同封し送付。会員への挨拶文では「各コースを視察し、各コースのコンディションの素晴らしさと支配人をはじめとする従業員と会員の絆の深さを確認できた」等と述べ、アンケートにより会員の意見をできるだけ反映できるよう努力するとした。　会社更生法を遂行する際に重要な要素としてキャッシュフローの充実を図ることとし、当面の資金不足を営業強化等で補う姿勢を示した。加えて、会員に今まで以上のプレーの依頼、メリットポイントのボーナスキャンペーン等の各コースへ来場を促すキャンペーン実施の検討、会員のアクティブ率向上のため期間限定での名義書換再開、各コースに空きが生じている場合はゲストの方にも枠を開放する等、やれることは何でもやると意欲的に説明。会員へのアンケートは6項目（弁済率向上、コースメンテナンスの維持、年会費免除から有料への変更や増額、会員の優先予約権の維持、17コースの一体運営、理事会運営への会員参加）について選択回答、また、重要視する順に3項目挙げるほか要望等を記入するもの。　預託金のないプレー会員にも更生債権の届け出を提出するよう案内しており、約7000人のプレー会員を含めた約2万人に上る会員の意向の最大公約数を反映させる考えのようだ。案内やアンケートも送付し、預託金のない会員でも会社更生手続上は更生債権者であると説明。なお、スポンサー選定については来年5月末を目途に行いたいとしている。

会社更生手続きに基づく保全命令が下っていた(株)太平洋クラブは、10月31日に更生手続き開始決定が下された。更生債権等の届け出すべき期間は来年2月28日まで、管財人が更生計画案を提出すべき期間は来年8月30日、更生会社、債権者または株主が更生計画案を提出できる期間は来年8月23日まで。今回の開始決定によりスポンサーの選定が正式に始まるが、来年5月末を目途にスポンサー契約を目標とし、更生計画案の決議は来秋となりそう。　11月1日より来年3月31日までの期間限定で共通会員権の太平洋クラブと太平洋アソシエイツの名義書換を一時的に再開。名義書換料は太平洋クラブが通常150万円の半額で75万円、太平洋アソシエイツ正会員120万円が60万円、平日会員60万円が30万円、太平洋宝塚クラブ120万円が60万円等。　従来は入会希望の場合、理事会の承認を受けたうえで名義書換料を支払う規定であるが、今回は「原則として過去1年以内に当クラブにてプレーされている実績がある会員2名の推薦保証」を要件としてクラブ理事会承認後入会の承認をするとしている。

太平洋クラブの会員有志で組織する「新・太平洋クラブを創る会」は、会としてのスポンサー推薦先を(株)マルハン（パチンコホール運営最大手）に決定したとして「‘新生’太平洋クラブ誕生へのいざない」と題した冊子を会員に配布。案内では会員重視の運営や太平洋クラブのブランド価値向上、資金力の有無等で(株)マルハン推薦に至ったという。　(株)マルハンに関してはパチンコホール運営の最大手でレストラン・ボーリング場・ゴルフ練習場・銀行業等幅広く事業を展開、数多くの社会貢献活動に積極的に取り組んでいると紹介。また同会はマルハン推薦のポイントとして、クラブ組織については理事会と分科委員会を一般社団法人化し、理事10名程度の内7名は会員から選任、太平洋クラブの決算状況を理事会に報告する、運転資金の提供、民事再生手続きでアコーディアが提供を予定した金額相当を提供すると表明し弁済率上昇の期待があること、国際的トーナメントの誘致や社会貢献活動に取り組むこと等を上げた。　(株)太平洋クラブは11月初旬にも更生手続き開始決定が下される見込みでスポンサーの選定が始まる。今回、太平洋クラブの各コース競技委員などで組織の創る会がスポンサー推薦先を発表、他の会員組織も間もなく発表する運びとなっており、会員間での一本化に向けての調整には紆余曲折がありそうだが、スポンサー候補先が増えることは更生手続での再建に弾みがつきそう。

(株)太平洋クラブの民事再生計画案の賛否を問う債権者集会が10月3日に開かれ、開票の結果否決され同日再生手続き廃止となった。(株)太平洋クラブの議決結果は、議決権額では賛成57.93％、反対42.07％で過半数に達したが、人数では賛成率34.61％にとどまり、人数と額ともに過半数の賛成という可決要件を満たさなかった。　この決定により、他の(株)太平洋ゴルフサービス、(株)太平洋アリエス、太平洋ヒルクレスト(株)、太平洋ティー・ケー・エス(株)、太平洋トリアス(株)は再生計画不認可が決定、太平洋ゴルフスクエア(株)のみ再生計画認可決定となった。これを受け、スポンサー契約を結んでいた(株)アコーディア・ゴルフでは再生手続き廃止決定により同契約の終了を発表。また(株)太平洋クラブに対しては会員有志が会社更生手続きの適用を申し立てているが会社側も再生手続き廃止等の決定を受けた計6社の更生手続き開始を地裁に申し立て、保全開始命令を受けたと発表した。保全管理人は永沢徹弁護士。　同弁護士は、会員のプレー権の保護を図りつつ事業を再建するための方策を検討するにあたって会員の意思を伺いながら進めていくとともに、スポンサーを募る場合は公正な選定手続きを実施したいとの表明を太平洋クラブのHPに載せた。また、再生手続中に発生した売掛金等や今後発生する売掛金等の支払いに関しては従来どうりの条件（月末締め・翌月末払い）・方法と案内。

(株)太平洋クラブに対する会社更生手続きの適用を9月28日に申し立てた会員有志は会見を開いた。同申立は親会社であり、実質は投資ファンドの太平洋ホールディングス合同会社による再度の「債権者集会召集申立」を阻止し、早期に会員とゴルフ場のグレードを守ってくれるスポンサーを選ぶために行ったとした。また、再生計画案の否決で、会員の権利を守る会の役目は終了、新しい太平洋クラブを創るための「新・太平洋クラブ創る会」として第2幕をスタートする。　同創る会では早期にスポンサー候補先を絞り込み、被害者の会とのすりあわせをして会員としてのスポンサーを一本化し、更生手続での有力スポンサーにしたい意向を表明。スポンサーとの交渉では、基本理念は「太平洋クラブのブランド・会員権価値の向上を図り、会員のプレー権を充分に尊重していただくこと」とし、運営は一般社団法人化や株式化も視野に入れて会員に開かれた運営をしてクラブライフの向上に努めていただくこと、理事会、従業員、クオリティ、会員の権利維持、会員権相場、運転資金の提供、社会貢献の10項目を満たすことが条件。　現在スポンサー候補としては、リゾートトラストなど4，5社あるという。

(株)太平洋クラブの民事再生計画案に関する書面投票の締切が10月1日に変更されるとともに債権者集会決議も併せて行い、東京地裁の債権者集会場で10月3日に開催される。　親会社の太平洋ホールディングス合同会社が書面投票締め切り直前になって「債権者集会召集申立」を行っており21日決定した。申立書によると、今回の書面投票について『賛否の状況について再生債権者に知る機会が与えられないまま認可・不認可の決定等がなされる』、『債権者と裁判所が直接接する機会がないこと』で決議の重大性・重要性に鑑みれば再生計画案の賛否を問うための決議は、債権者集会を開催したうえで公開の場で行われるのが原則である。また、万が一計画案が可決されず手続きが廃止に至った場合その事業価値は大きく毀損し、債権者への弁済も大幅に低下することは必至である等とした。続いて再生計画案が可決されなかって場合、続行期日をもって再度の決議を行うことができるよう決議を債権者集会で行うべきとした。　書面投票では、計画案が決議で否定された場合、即座に再生手続が廃止され破産手続きとなることも想定された。但し、取り消しを求めたこれまでの書面投票は有効。10月3日の集会は投票および、投票結果の発表が行われるが、再生債務者の説明や質疑応答は予定なし。

(株)太平洋クラブの民事姿勢計画案に関する書面投票が9月25日に締め切られる。(株)太平洋クラブ関係者は決議動向については拮抗していると予測、9月に入っても会員などに賛成での投票を呼び掛けていた。　会社案を否定し、会員主導で更生手続きに移行し、新スポンサーでの再建を想定する太平洋クラブ会員の権利を守る会の東京事務局は強気の姿勢を崩さない。また、もう一つの会員組織の被害者の会では「五分五分」との感触で会社側の巻返しの勢いも感じているという。　いずれにしても、太平洋クラブの再生計画案が可決要件である出席（投票）債権者数及び議決権総額の過半数の賛成を得られるかどうかで今後の運命が決まる。可決の場合は、意義がなければ認可決定後の約1か月後に認可決定確定となるが、意義が出たり更生手続きに移行した場合は手続きは終わらない。

再生手続中の(株)太平洋クラブの再生計画案が7月30日前後に配布、9月25日を期限として書面投票で決議される。(株)アコーディア・ゴルフをスポンサーとする資金投入型で、スポンサーからの資金的援助により当面の運転資金・弁済を行う。また、太平洋グループ保有の17コースの一体再生を図り「次世代型プレミアムブランド」として太平洋クラブの名称を残しつつブランド価値を高める方針で、アコーディアの運営する複数のコースを組み入れることも検討。　再生債権者数は1万3315名、確定再生債権総額は697億6551万円、確定別途権付再生債権総額は1162万円余。一般債権者への弁済率は7％、条件は、譲渡可能な正会員資格の継続（現預託金の7％の内一部を再預託、残りの弁済を受ける）、一身専属・譲渡不可の会員権への切替（7％弁済）、退会（7％弁済）の3つの選択肢がある。入会預託金300万円の納入者には継続の有無に関わらず21万円を弁済。弁済は一括して支払う。

民事再生手続中の(株)太平洋クラブは再生計画案の説明会を開催した。説明会では社長が参加者にまず陳謝し、再生計画案の提出が遅れた原因について金融債権者との別途権協定交渉が難航したためと説明。　次に、平成10年以降ゴルフ場買収で借入金が膨らんだことや、17年の減損損失の計上、19年にファンド（ＰＨＤ）が親会社となったこと、リーマンショックで預託金の返還請求が急増したこと、スポンサーがアコーディアに決まった経緯、他にも財産評定や役員の法的責任、今後の運営戦略やトーナメント開催等を説明、親会社変更を通知できなかったことや再生手続となったことを改めて陳謝した。　質疑応答で焦点となったのは親会社ＰＨＤの債権額と収支について。会社側は親会社に5年間で元本1億数千万円、金利分38億円を返済したと回答。会員の権利を守る会事務局の西村弁護士は「本計画案はスポンサー額など肝心な金額が出ていない。親会社、出資者が無傷で資金回収するのは問題。監督委員も含め出来レースではないか」と主張し、一時騒然となった。会員の反対が多くなると9月の書面投票は人数的には賛成反対が拮抗する可能性もある。

太平洋クラブ権利を守る会を組織する会員有志9名は、(株)太平洋クラブと(株)アコーディア・ゴルフに対し会員プライバシーが侵害されているとして、会員の同意なく第三者に個人情報を提供することを含めその利用を差し止める地位保全仮処分命令を東京地裁へ申し立てた。　再生手続の開始を申し立てた(株)太平洋クラブは、(株)アコーディア・ゴルフをスポンサーとする計画案が届き始めた7月下旬頃より、(株)アコーディア・ゴルフの社員を70名動員し会員の自宅等を訪問しているとし、1人100票のノルマがあるようだという。再生計画案に対し半数近い会員が反発、(株)太平洋クラブが危機感を抱いたと分析、「計画案が認可になっていない段階で第三者のアコーディアに会員情報を提供すること、アコーディアが個人情報を利用することは相当問題がある」と訴えた。　(株)太平洋クラブは「多くに会員に投票してもらうよう再生手続きの説明に伺っているのは事実だが、守秘義務契約を結ぶなど法的に問題ないよう行動している」と説明。

(株)太平洋クラブ他6社は債権者説明会を東京と大阪で行う。東京は世田谷区民会館で8月7日の午前10時と午後2時、大阪は御堂会館難波別院で8月8日午後1時からの予定　同社他6社の再生計画案は7月18日付議決定を受け9月25日を締切に書面により決議されることになっている。　会社側は、当初計画案に対する説明会開催を予定していなかったが、一部会員で組織した「太平洋クラブ会員の権利を守る会」や「太平洋クラブ被害者の会」とも会社案を否決する動きにあり、裁判所側も説明が必要と判断し、会社に指導した模様。会社側が会員から質疑を直接受けるもので再生手続上のヤマ場となりそう。

(株)太平洋クラブの民事再生計画案に東京地裁が付議決定を下した。9月25日を締切日として書面により決議することになった。会員など債権者には7月下旬に計画案と決議方法の案内が送付される見込み。　会員らで設立した「太平洋クラブ被害者の会」及び被害者の会代表会員債権者田邊弁護士により提出された再生計画案はいずれも付議されないこととなった。また、「被害者の会」と「太平洋クラブ会員の権利を守る会」は多数の委任状を集めてきたが同地裁の判断によりこれまでの委任状は数えず、改めて会社提案の再生計画案について債権者の直接投票で賛否を問う。　(株)太平洋クラブ提出の再生計画案は(株)アコーディア・ゴルフをスポンサーとし、太平洋クラブ（保有17コース）の一体再生を目指す計画で一般債権者への弁済率は7％を予定。一方「被害者の会」「守る会」の両組織は会社案を否決し、会社更生手続きへの移行を表明しており今後の攻防が注目される。

会員など債権者への弁済比率は7％を予定。会員は、①現預託金の7％の内一律で太平洋クラブ20万円、太平洋アソシエイツ10万円を再預託し残りの弁済を受け継続
、②7％の弁済を受け一身専属・譲渡不可の会員権へ切替えし継続、③7％の弁済を受け退会のいずれかを選択。
入会保証金も7％21万円の弁済で①②と同じ取扱いとする予定。太平洋クラブ・太平洋アソシエイツの無額面会員は変更なし。
また、約680億円の会員預託金の弁済に関しては、㈱太平洋クラブの親会社で約566億円の金融債権を持つ太平洋ホールディングス合同会社との交渉で担保権評価額は想定し得る最低金額でまとまり、同評価額を除いた再生債権全額についての放棄にも同意を得られた。親会社の合同会社が国内外90社に株式・債券の譲渡先を打診、入札の結果アコーディアが最高金額を提示したもので、7％の弁済は最大限努力した数値と説明。

民事再生手続中の(株)太平洋クラブ他6社は再生計画案の提出期限を7月2日までに伸長した。　理由は利害関係人との調整が合意に至らなかったこととしている。利害関係人とは調整が必要な担保権者と経営陣の内紛を抱えているスポンサーのアコーディア・ゴルフを指している模様。再生計画案の骨子については変更の予定はなし。　なお、太平洋クラブは今年も従来通り太平洋C御殿場コースで三井住友VISA太平洋マスターズを開催する意向を示しているが、他の会場で開催されるのではとの観測もある。

太平洋クラブの会員で組織した太平洋クラブ会員の権利を守る会は、会員対象の説明会を開催。出席者は約1000名。　事務局代表の西村弁護士が、問題点（三井住友銀行がバックにあると偽装して会員募集を行った、(株)太平洋クラブの会社分割で御殿場コース等の資産をひそかに(株)太平洋アリエスに譲渡したことで会員の権利が縮小した—など）を指摘したうえで、会社分割を認めない姿勢を示すため、会員に「アリエスに預託金債権があることを届出ることと、アリエスからの債権を認めない旨の通知に対しては査定を申し立てるように」と要請。　ほかに、「平成19年に太平洋ホールディングス合同会社が親会社になったとき、資金不足となった時には三井住友銀行が融資、法的整理はせず預託金もカットしないなど5社協定があったようだ」「東急不動産は担保付き債券約550億円を180億円くらいで買ったようだ」などと報告し、550億円の債権について上場企業が会員を無視して売買を行ったことは問題であるとしている。

太平洋クラブの会員組織「太平洋クラブ会員の権利を守る会」は再生手続き中の(株)太平洋クラブの監督委員を解任するよう上申した。同会提出の上申書の概略は、同社が設けたコールセンターなどは無駄で財産管理を徹底すべきと保全管理人を選任するよう要望している。　ちなみに、現在の松田監督委員が所属するシティユーワ法律事務所は、太平洋クラブのスポンサー候補となった(株)アコーディア・ゴルフの社外取締役として所属弁護士を送り込んでいることから松田監督委員は適格性に欠けると指摘。監督委員は中立公平なジャッジが必要であるとして監督委員を解任するよう上申した。　上申書ではアコーディア批判も行っている。

(株)太平洋クラブ他6社と(株)アコーディア・ゴルフは会員に「太平洋クラブご報告」と「太平洋クラブ事業再建に向けた基本方針」とした書面を送付。　報告は、『太平洋クラブ事業再建に向けた基本方針をアコーディアとともにまとめた』『パーソナル会員を含むすべての会員のプレー券の維持を保証』など。他にグループ4コースの保有会社が(株)太平洋クラブから(株)太平洋アリエスになっていることに対して『太平洋アリエスの会社分割についても当該分割に係る法的評価につて検討、裁判所や監督委員と協議を重ね報告する』『17コース一体の再生を目指し、ゴルフ場保有及び運営会社全体の合併も視野』と報告。会員等で組織する太平洋クラブの会員の権利を守る会等は、太平洋グループからパーソナル会員等の権利について説明がないことや、会社分割で太平洋アリエスが4コースの保有会社になった点などに不信感を抱いていることからこの報告はそれに対する回答といえる。　基本方針は次の2項目。「太平洋クラブの運営方針について」は、“次世代型プレミアムブランド”を展開するとし、「太平洋ブランドの維持について」は、アコーディアブランドと切り離しコース名やロゴの変更はなし、加えてアコーディア・ゴルフが運営するいくつかのコースを太平洋クラブのサービスに取り入れることを検討するとしている。

再生手続き開始決定を受けた太平洋グループ7社のうちの(株)太平洋クラブの債権者や債権額が明らかになった。　負債合計882億円のうち、別途権付の負債は192億2869万円余りで債権者は親会社の太平洋ホールディングス合同会社。リース債権は三井住友ファイナンス＆リース(株)の1372万円余と東京センチュリーリース(株)の311万円余。　会員の預託金（682億円）を除く主要な一般債権者は、(株)太平洋ゴルフサービス（1億8377万円）、(株)太平洋アリエス（1億6653万円）、(株)グリーンヴィスタゴルフ倶楽部（3094万円余）、渡辺不動産(株)（2549万円余）、太平洋ホールディングス合同会社（1459万円余）など。300〜100万円台の債権者にはゴルフ用品、乗用カート、農薬・肥料などの販売会社10社ほど。

共通会員制クラブを経営する(株)太平洋クラブと子会社6社を合わせた計7社は民事再生法を申請。再生法申請の理由としてはバブル崩壊後の利用者減、金融機関より借りた多額のゴルフ場買収資金が収益を圧迫、リーマンショック、東日本大震災の影響、2月に預託金償還期限をむかえることなど。　負債は預託金会員約1万3000名（その他預託金なしの会員約7000名）の預託金約682億円の他、金融債務などで約1276億円と報告している。スポンサー選定は入札で行い約90社が参加したとも言われており、最も良い条件のアコーディアを選んだ。アコーディアは7社の他に再生法を申請していない三笠観光開発(株)ともスポンサー契約をしており、これらの会社は減増資や会社分割などでアコーディアの傘下になるとみられる。会員側では弁護士などが「守る会」を立ち上げる動きがある。アコーディアと東急不動産の両社は太平洋クラブの共同運営を検討していくと発表。
(株)太平洋倶楽部運営ゴルフ場一覧
太平洋クラブ軽井沢リゾート　36ホール　 群馬
太平洋クラブ相模コース　18ホール　 神奈川
太平洋クラブ御殿場コース　18ホール　 静岡
太平洋クラブ御殿場ウエスト　18ホール　 静岡
太平洋クラブ＆アソシエイツ 江南コース　18ホール　 埼玉
太平洋クラブ六甲コース　18ホール　 兵庫
太平洋クラブ市原コース　18ホール 　千葉
太平洋クラブ成田コース　18ホール　 千葉
太平洋クラブ宝塚コース　18ホール　 兵庫
太平洋クラブ＆アソシエイツ 高崎コース　18ホール　 群馬
太平洋クラブ＆アソシエイツ 益子コース　18ホール　 栃木
太平洋クラブ＆アソシエイツ 有馬コース　18ホール　 兵庫
太平洋クラブ＆アソシエイツ 札幌コース　27ホール　 北海道
太平洋クラブ＆アソシエイツ 白河コース　18ホール　 福島
太平洋アソシエイツ大洗シャーウッドコース　18ホール　 茨城
太平洋アソシエイツ　 佐野ヒルクレストコース　18ホール　 茨城
太平洋クラブ＆アソシエイツ 美野里コース　18ホール　 茨城
ラ・ヴィスタゴルフリゾート　18ホール　 千葉

　共通会員制クラブ経営の(株)太平洋クラブと、子会社の(株)太平洋ゴルフサービス、(株)太平洋アリエス、太平洋ヒルクレスト(株)、太平洋ティ・ケー・エス(株)、太平洋トリアス(株)、太平洋ゴルフスクエア(株)の計7社は1月23日に民事再生法の適用を申請。また同日、(株)アコーディア・ゴルフが(株)太平洋クラブとのスポンサー契約の締結を明らかにした。　太平洋グループは太平洋ゴルフクラブ御殿場コースなど18コースを運営。今年2月に多数の預託金が償還期限を迎えることから多数の訴訟が予想されていたという。負債は7社で1276億円 アコーディア・ゴルフの公式アナウンスはこちらから

(株)太平洋クラブの太平洋クラブ御殿場コースと太平洋クラブ御殿場ウエストは関東ゴルフ連盟（ＫＧＡ）に加盟した。共通会員制の太平洋クラブは以前よりＫＧＡへの加盟を要望していたが共通会員制は倶楽部としての組織が曖昧などの理由により加盟できずにいた。しかし男子プロツアーの三井住友ＶＩＳＡ　　太平洋マスターズを毎年開催してきた実績や静岡県ゴルフ場協会の後押しにより正式に加盟承認を受けた。　御殿場コースがメインで御殿場ウエストがサブとなり計36ホールでの加盟となった。共通会員約15000名のうち両コースを利用している4702名を両コースの会員として登録。それらの会員は今後クラブ経由でＪＧＡハンディキャップを取得できるようになる。手続完了後は太平洋C御殿場所属の会員として関東アマ、関東女子アマなどＫＧＡ主催競技にエントリーできるようになる。

太平洋クラブ(株)は「入会キャンペーン2010＆紹介コンテスト」として募集での入会者及び入会者を紹介した会員に様々な特典を設け募集を促進している。来年3月31日まで。　入会者にこれまでの特典に加え新たに『入会記念グッズ』(ボストンバッグ）進呈と、｢1ラウンドプレー1組御招待券」（土・日祝日のプレー可能でプレー費用無料の券）進呈の2つの特典を設けキャンペーン内容を強化した。1ラウンド招待の対象ゴルフ場は太平洋クラブの御殿場ウエスト・江南・美野里・市原・成田の5コース。　入会者を紹介した会員には、年間5名紹介でＴＣｷﾞﾌﾄカード10万円分＋グアム2泊3日（1ラウンド付）1名分、4名紹介で同8万円分＋ウエストイン宿泊券＋取寄せ券（3万円相当）、3名紹介で同6万円分＋マシコ・イン宿泊券＋ボール2ダースをプレゼント。

(株)太平洋クラブは様々な共通権を発行しているが、新たに“太平洋クラブ・パーソナルプラス「�T」”と“太平洋アソシェイツ・パーソナルプラス「�T」”の2種類の新共通会員権を発案、4月21日より会員募集開始。同会員権は、太平洋C、太平洋アソシェイツの料“パーソナル”を発展させたもので、「1回限りで相続・遺贈・贈与」を認めたのが大きな違い。　募集金額は、太平洋クラブ・パーソナルプラス「�T」ヶ460万円（税別、年会費0）で、太平洋クラブ系列の16コースを会員として利用できる。太平洋アソシェイツ・パーソナル「�T」は250万円（税別、年会費2.4万円）で、10コースが利用できる。　今回の募集から3年以内に募集金額の差額と、移籍料21万円を支払えば既存のパーソナル会員もプラス「�T」に移籍できる。

ゴルフ場経営大手の(株)太平洋クラブと上場企業の東急不動産(株)の両社は、３月２３日にゴルフ場運営等に関する戦略的事業提携を行ったが、その一環で互いのグループの会員へのサービスとして平日限定の特別優待券を送付した。　太平洋クラブからは、東急不動産グループゴルフ場の会員と東急ハーヴェストクラブ会員に対して、太平洋グループ１５コース（御殿場Ｃを除く）の優待券を各コース１枚ずつ配布した。　一方、東急不動産からは、太平洋クラブ及び太平洋アソシエイツ会員等に対して、東急不動産グループ１９コース（鶴舞ＣＣ除く）を利用できる優待券を２枚と、グループホテル１４ヶ所の優待券を４枚配布した。

（株）太平洋クラブは、太平洋クラブ成田コース（１８Ｈ　千葉）を太平洋クラブのメインコースの一つに位置づけてグレードアップすることを決め、プレースタイルの変更やクラブハウスのリニューアルに取り組んでいる。
ゴルフ場のプレースタイルは、キャディ付きからセルフ併用の流れにあるが、成田コースはこの流れにあえて逆行して、４月１日から原則キャディ付きのプレーとなる。このため、電磁乗用カートを一新して全て５人乗りに切り替えるとともに、キャディを新たに３０人ほど増員して、１日５０組をキャディ付きでプレーできるように受け入れ態勢を整える。また、「土・日祝日はメンバー枠を設けるなどメンバーサービスを充実する」という。

（株）太平洋クラブは、共通会員制「太平洋クラブ」の名変預託金制度を１２月１日から廃止する。